郊外が再注目されるかもしれない

数年前にデベロッパー（住宅開発会社）が、「これからは駅へ徒歩7分以内の土地しか仕入れない。」と言っていました。

日本も人口減少が進んで空き家が増え住宅需要が減っている。

もう、バス便や郊外など交通の便の悪いところは敬遠されていくだろう。

そう考えていました。

16%がテレワークで働いている

「住宅用地は駅徒歩7分がベスト。」と言う考え方に疑問をもったのが、このデーターです。

リクルート住まいカンパニーの2019年「テレワーク×住まいの意識・実態調査」によると、現在テレワークを実施している人は労働者全体の16％いて、希望者を含めると42％にもなり年々増加している。

駅へ徒歩7分の立地を選ぶ理由は、主に通勤の利便性を考えてのことです。

テレワークが増加してくれば、「もう通勤の事を考えなくていい、駅近でなくてもいいよ！」こう考える人も出てきます。

駅近のマンション以外の選択肢を考える人たちが、再び登場してきます。

テレワーク増加で郊外が住宅用地として、再び注目される事もあるかもしれません。

それは、郊外の住宅地価格は下がっていてゆとりある空間が確保できる、自然が豊かである。

テクノストレスを解消するには、とても良い環境なのです。

5Gや自動運転の普及は、人を場所の制約から開放していきます。

5Gで通信速度がアップすればテレワークの幅も広がっていきます。パソコンの打ち込みだけでなく、遠隔作業も可能になります。

自宅からブルドーザーを遠隔操作して土地を造成できるんです。

自動運転が本格稼働すれば商業施設が近くになくても困りませんし、病気の時も救急車を呼ばずに済みます。

どこに住んでも、そんなに不便を感じないでしょう。

駅から徒歩1時間でも、同じサービスが受けられるのです。

技術の進歩がはやいので、今の常識は3年後も通用するとは限りません。

ひとつの考え方に固執しないように、新しい情報を取り入れていくことが大切ですね。

以上、ダイヤモンド石田敦也でした。